京極夏彦氏はここまで「読みやすさ」を追求していた 版面の細かい制御のため、InDesignで小説を執筆 | JBpress(日本ビジネスプレス)
京極夏彦氏の言ってること、すごくわかる。
学生時代、授業のノートを友だちに貸した時、「君のノートは読みやすい」と言われて嬉しかった。なぜなら、ただ板書を書き写すだけでなく、自分なりに階層化・構造化して文字ではあってもビジュアルに再構成しようと思ってノートを書いていたので。
今は雑になってしまったなあ、と京極氏の姿勢を見て反省。
そして、表現の自由度という観点では、今でも手書きに勝るものはない。テクノロジーが進歩したとはいえ、まだ多くの場所で、人間が機械にあわせている。それは人間が本来もっている能力を発揮できていない、ということだ。
人間の能力をいかに開放するか。テクノロジーが人間の真の部下となるのを目指すのが、テクノロジーの最大で唯一の目標ではないだろうか。
昨夜の、SONGSスペシャルで、宇多田ヒカルさんがこんなことを言っていた。
もし今、つらくても、そのつらさがあるから、この先、たとえば五年後、十年後、よりよい人生になるかもしれない。もっと幸せになれるかもしれない。そう考えると、どんなことでも、今この瞬間を見るだけでは評価できないと思う。
最近少々落ち込んでいた僕は、この言葉を聞いた時、反射的にその通りだな、と感じた。暗かった周囲に少し光が差し込んだように思った。
でも、それから少したってみると、はっきりと意識はしていないにせよ、僕はずっと、宇多田さんと同じように思いながら、生きてきたようにも思えてきた。自分が今、知らないこと、できないことにチャレンジするのは、自分の経験や知識を広げて「土台」を作ろうと思ってきたからだ。広くて強い土台があれば、その上に大きな塔を建てることができる。そう信じて生きてきた。
でも、僕はただ土台を作ってきただけで、塔の建設には着手できなかったのではないか。土台を作ることばかりに力をかけ、塔を作る仲間を見つけに行くことも、お金を集めることもおろそかにしてきた。そうしているうちに、残りの時間も少なくなってきた。他のことを犠牲にして作ってきたその土台さえ、気に入らなくて、まだ何度も作り直している。
そんな僕の「人生の工事」はどこまで行き着けるのだろうか。人生の最後に、何か人に見せられるものを作ることができるだろうか。
宇多田さんのいう通り、どんなことも今だけでは評価できない。一方で、未来を知ることもできない。そのバランスの中で何か行動を起こすのが、生きる、ということなんだろう。
タイトルを見て即座に、お前は何を言ってるんだ！いい加減にしろ！と思った人は多いと思う。でも、ちょっと僕の意見を聞いてほしい。僕はパラリンピックをやめろ、という理由を。
今やパラリンピックを知らない者はほとんどいないだろう。ウィキペデイアによれば、「身体障害者（肢体不自由（上肢・下肢および欠損、麻痺）、脳性麻痺、視覚障害、知的障害）を対象とした世界最高峰の障害者スポーツの総合競技大会」だ。
東京オリンピックが近づくにつれ、パラリンピックの広報や障害者スポーツに関わる番組や記事も増えてきた。これからさらに多くなっていくだろう。
でも僕は、そんなパラリンピックというものを認知、定着させようという動きにふれるたび、違和感を感じている。なぜなら、それは、障害者への差別を助長し、彼らを社会的に隔離する可能性があるからだ。
近代オリンピックは、誰もが認める、世界最高峰のスポーツ大会だ。肉体、さらにはその裏にある知性も含めて、人間の能力の限界に挑戦する活動だ。そこには、人種や文化の違いはない。スポーツ種目の性質上、男女の性別こそ分かれているが、目指す理念は、公平・平等に競ういあうことにある。だからこそ、人々は感動し、勝者に心から敬意を払おうと思うのだ。
一方、パラリンピックは最初から、「障害者」という枠をはめている。「障害者」という集団だけの競技なのだ。いわゆる健常者には出場資格はない。
それはパラリンピックを、限定された、誤解を恐れずに言えば、隔離された内向きの競技にしてしまわないだろうか。すなわち、障害者に対する理解ではなく、逆に無意識な差別を助長しないだろうか。
もちろん、パラリンピックに興味を持つ人、協力する人が差別意識を持っているとは言わない。むしろ逆で、障害者の立場や権利を少しでもよくしたい、と強く願っている人たちだと思う。
ただ、考えてほしい。例えば、アフリカ（アフリカでなくてもいいが）だけのバスケット大会を開くことが、アフリカへの理解向上につながるだろうか。あるいは、兵庫県（僕がたまたま住んでいるからで他意はない）だけのスポーツ大会に、興味をもつだろうか。持てたとしても、そこでの優勝者に敬意を払うだろうか。
アフリカだけの、あるいは、ある県だけのイベントがそれだけで終わる可能性が高いように、パラリンピックもそれで終わりになってしまう。それは、障害者を、健常者とは別な世界に閉じ込めたままに終わらないだろうか。
ではどうすればいいのか。そのもっとも根源的な解は、障害者と健常者が同列で競い合えるスポーツを作ることだと思う。
以前、旧友に誘われて車椅子バスケットをやったことがある。僕は学生の頃バスケットをやっていたので、そこそこできるだろうと思っていたが、実際にやってみると車椅子バスケットはまったく別のスポーツだとわかった。まず車椅子はまったく思うように動かない。動いてもなかなかスピードも出ない。ボールをさわることは至難の業だ。
ところが障害者のプレーヤーはいとも簡単に車椅子をあやつり、楽しそうにプレイしている。車椅子バスケットでは、健常者より障害者のほうが格段に強い。
あるいは、車椅子マラソンは、一般のマラソンよりはるかに速い。車椅子を使うのだから当然と言えば当然だが、そのスピード感は爽快だ。自動車レースにも似た興奮がある。そして、普段から車椅子に乗って腕を鍛えている障害者のほうが、健常者よりはるかに速い。
テクノロジーの力を借りれば、障害者と健常者が同等で競い合える、新しいスポーツを開発することも十分可能だろう。腕がなくてもボールを投げたり、脚がなくてもジャンプしたりできる。目が見えなくても相手や的の場所がわかる。そんなことも、テクノロジーを使えば可能になってくる。
そんな新しいスポーツは、テクノロジーや新奇性が面白いだけではなく、それをあやつる人間の能力も興味深いはずだ。そして、健常者と障害者が同列で競い合えるものになるはずだ。そうなれば、そもそも健常者と障害者の壁自体がなくなっていく。僕はそんな未来に期待する。
パラリンピックにも、障害者への理解を向上させる意味はもちろんある。でも、そこで終わらないで、その先に向かってほしい。テクノロジーが高度で身近になった今、それは十分に可能だと思うのだ。
最近、朝早く目が覚める。朝からネットをするのも気が引けるし、本を読む気にもなれない。そこで、撮りためていたTV番組を見ることにしている。中でもお気に入りが、「スーパープレゼンテーション」だ。TEDの中から選りすぐりのスピーチを紹介してくるNHKの番組だが、これがどれも面白い。というか、考えさせられる。
今朝見たのは、マイケル・サンデルの「なぜ市場に市民生活を託すべきではないのか？」
サンデルは、そのスピーチの冒頭で、刑務所の監房もお金を払えば「アップグレード」できる、という例を紹介する。あるいは、テーマパークでは、お金を払えば長い列に並ばなくてもいい「ファストトラック」がある。公聴会などの列に代わりに並んでくれる「行列代行会社」もある。そこではホームレスの人たちが雇われているそうだ。野球観戦でも、まるでホテルの部屋のような高級ボックスシートが販売されている。
これらは特別な例ではない。まわりを見回してみれば、かつては商品ではなかった様々なものが、いつのまにか「買える」ようになっていることに気がつく。たしかに、お金は僕たちの社会の中により深く、より広く入り込むようになっている。それがサンデルの言う「市場社会（Market Society）」だ。
市場社会には２つの問題がある。ひとつは格差をさらに拡大すること。お金が「モノを言う」領域が増えるほど、お金を持つものがより有利になり、持たないものはさらに不利になる。
もうひとつの問題は、様々なことにお金がからむことで、僕たちのものの見方、価値観も変わっていくことだ。知らず知らずの間にお金があらゆることの尺度になり、一方で、お金以外の評価は重視されなくなる。たとえば、いくら善良で能力が高くても、お金を稼いでなければ認められない。そんな風に世の中の価値観が変わっていく。
そんな社会に僕たちはいつの間にか慣れてしまい、気が付かないうちに、その片棒を担いでさえいるのかもしれない。
一方で、「お金で買えないもの」を見直し、生き方を変えようという人たちも増えてきていると感じる。僕の周りでも、自給自足に近い生活をしている知人や、かなりの給料をもらっていた外資系の会社をやめて、自己発見をテーマにしたセミナーの講師を始めた友人がいる。
彼らが、お金で測られる今の社会を変えたい、と思っているかどうかはわからない。しかし、少なくとも、お金を一番大事なものだとは考えてはいないはずだ。
お金は人類の偉大な発明である。だからこそ人類社会全体に広がり、何世紀にもわたって使われてきたのだ。この社会全体にあまねく行き渡った道具を、このあたりで少し立ち止まって見直してみるのもいいかもしれない。あまりにも当たり前なので見えているのに意識していない、空気のような存在について、先入観なしに考えてみたい。もしかしたら、そこから、自分がどう生きたいと思っているのかが見えてくるかもしれない。
そんなことを「無料で」教えてくれた、マイケル・サンデル氏に感謝したい。
「働かざる者食うべからず」という言葉がある。出典は新約聖書の中の「働こうとしない者は、食べることもしてはならない」という一節だそうだ。「働こうとしない者」という表現からわかるように、この言葉は働く能力をもっているのに働こうとしない者に向けられたもので、働きたいのに様々な要因のために働けない人を指すのではない。
ソビエト連邦共産党の初代指導者、ウラジミール・レーニンは、党の機関誌「プラウダ」の中で「『働かざるものは食うべからず』は社会主義の実践的戒律である」と述べた。レーニンは、聖書の言葉を引用して、不労所得で楽な生活を享受する資産家たちを戒めたのだ。
聖書から二千年、レーニンの発言から百年以上が経った今、「働かざる者食うべからず」という言葉は、かなり違ったニュアンスで使われているように思う。働くことなく、ぬくぬくと過ごしている人たちを戒める意味は薄れ、病気や障害、失業で、働きたくても働けない人たちを批判する意図で使われることさえある。本来、怠惰な強者を批判するための言葉が、不幸な弱者をさらに弱い立場へ追い込むために使われている。もともと弱者を救うため、あるいは、平等で格差のない社会を思って発せられた言葉が、競争社会や「弱肉強食」の世の中を礼賛するために使われているのは、とても皮肉なことだ。
そんな言葉の逆転から思うのは、今の社会にはを強ければ何をやってもいい、という空気が強すぎないかということだ。金と権力を持つ者が社会の「ヒーロー」であり、持たざる者は従っていればいい、だまっていればいい、それが当たり前という空気がただよっているような気がしてならない。
「弱者」から抜け出したい者の一部は、少しでもおこぼれをもらおうと「強者」に擦り寄り、あわよくば自分も「強者」になろうとする。
日々そのような風景を見る時、格差の拡大も差別も、その原因は政治だけにあるのではなく、すべての人の心の持ち方、世界の見方にその根があるのかもしれないと感じる。
本当に「働かざる者」として戒められるべき者が誰なのか。それをしっかりと見極め、考えてみること。そして、食べたいのに食べられない者にむかって「食うべからず」と言っていないか、自問してみることが必要ではないだろうか。
そうすることで、あまりにも身近であたり前のことであるために今まで深く考えてこなかった、「働くこと」や「食べること」の本当の意味が、わかるかもしれない。
巷の注目を集めている財務省のセクハラ問題では、官僚の「思考」について、大きな矛盾と問題が露呈したと思う。
財務省はセクハラを受けた記者に対し、名乗り出て財務省の顧問弁護士へ情報提供をおこなって欲しいと、財務省の名前で「依頼」した。これは大きな問題だ。国会でこの対応について批判されると、答弁に立った太田理財局長は「財務省に話せと言っているのではない。なぜ弁護士とも話せないのか」と答えた。
これを聴いて、僕は耳を疑った。太田氏が確信犯なのか、無知なのかはわからないが、いずれにせよ官僚の資格はないことは明らかだ。なぜなら、彼の答弁は、裁判制度のことを完全に無視したものだからだ。
まず、当たり前のことだが、弁護士は「公平な第三者」ではない。裁判官ではないし、ましてや「正義の味方」でもない。弁護士は「代理人」とも呼ばれるように、文字通り、依頼人を弁護する者である。依頼人である容疑者は容疑をかけられた段階では犯人でない。その前提で、依頼人を弁護するのが役目だ。
たとえば、凶悪な殺人事件や巨額の汚職事件の容疑者にも、必ず弁護士が着く。それによって、不当な懲罰や人権侵害を防ぐ役目がある。もし容疑者が無実であれば、冤罪を防がなければならない。もちろん、依頼人のために、だ。
それがいいとか悪いとかという問題ではなく、弁護士は、依頼人を弁護するという役割を担うことで、初めて正当な裁判や、その他のあらゆる法的な協議ができるのだ。
逆に、もし弁護士が、自分を「正義の代弁者」だと思い込み、依頼人は明らかに違法で、悪であるから重い刑罰を与えようようと働いたら、どうなるか。その依頼人は、法律のプロによる集団リンチを受けるようなものだ。少しでも容疑があれば、誰も助けてはくれず、一巻の終わりになる。
こういうことを防ぐために、どんな者にも「代理人」がいて、その代理人は、依頼者のために働く（もちろん法律的に正しい範囲で）ことが正しい、とされるのだ。
このことを頭において、今回の財務省の問題を見れば、太田氏の言っていることが、いかに無茶苦茶かがわかる。セクハラの被害者が、財務省の顧問弁護士＝代理人に情報を提供すれば、告発したい相手に有利になるだけだ。敵に塩を送るどころか、戦う前に、こちらの戦略をすべて教えてしまうようなものだ。
こんなまやかしを、財務省という公的な機関の名前で、また、国会の答弁の場で堂々と述べる役所や官僚に、行政の資格はない。事務次官が、あんな低レベルなセクハラ発言をすることだけでなく、その後の対応を見ても、大変残念だが、彼らはけっして頭のいい人たちではない。それが露呈した事件だったといえる。
HPVワクチン（子宮頸癌ワクチン）の安全性を検証、情報発信してきた、医師であり、ジャーナリストでもある村中璃子氏が、ジョン・マドックス賞を受賞された。
正直なところ、僕は医療分野は門外漢で、HPVワクチンの安全性（の問題）については一般のニュースを通じて知っていたに過ぎなかったし、村中さんのことも知らなかった。
日本では年間2万7000人から2万8000人が子宮頸がんと診断され、3000人が亡くなっているという。
HPVワクチンは、この子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）への感染を防ぐワクチンだ。日本では、2013年度から、小学６年生から高校一年生の女子生徒を対象に、公費での接種が導入された。しかし、摂取後、痛みやけいれんなどの症状を訴える声が相次ぎ、同年6月に国は、HPVワクチンの積極的な推奨を停止した。
その後、メディアでHPVワクチンに対する「バッシング」が巻き起こり、現在の接種率は激減している。（今年10月の記事で、12歳の女子で1.1%、13歳女子で3.9%という数字がある）
一方、多くの調査によって、HPVワクチンは、ほぼ確実に有効であると報告されている。HPVワクチンの摂取によって、若い世代の子宮頸がん発症率は半分以下に下げられるという。
問題は、HPVワクチンの副作用があるのか、ということだ。あるとすれば、どのような副作用が、どれくらいの確率でおきるのだろうか。村中さんは、それを客観的に調査した。そして、報告されているような副作用は、HPVワクチンとは関係がないという結論を導いた。
村中さんの調査から、「HPVワクチンは副作用をもたらす可能性が大きい、有害なものだ」、という主張の根拠が薄れたことは紛れもない事実だろう。HPVワクチン否定派に「捏造」や「誤認」があったことも否定できなくなる。しかし一方で、今回の調査だけですべての疑念が解け、HPVワクチンは安全だと言い切れるものでもないと思う。少なくとも現段階では。
僕は、村中さんの調査を肯定・否定する十分な知識や情報をもっているわけではないから、この調査の是非についてこれ以上何かを言うつもりはない。ただ、僕が疑問に思うのは、なぜ今回の村中さんの受賞を、メディアは報道しないのか、ということだ。HPVワクチンの論争とは関係なく、村中さんがジョン・マードック章を受賞したことは事実なのだ。それは、HPVワクチン論争を先に進め、より真実に近い結論を導くための、大きなきっかけになるはずの出来事にもかかわらず。
メディアは、自分たちがバッシング・キャンペーンをはったHPVワクチン有害説に反するものは、いっさい報道できないのだろうか。自分たちの「思想」と反するものは伝えないのだろうか。
僕は、単純な両論併記による、みせかけの公正・中立を求めているのではない。そんな政治的なものはむしろ害悪だと考えている。僕はただ、事実を事実として伝えるという、とても簡単な要望を述べているのだ。それがジャーナリズムであり、メディアの最大の役割だと思うからだ。
権力者は間違いを認めない。なぜなら、間違いの責任を取らなければならないからだ。もっと平たくいえば、もし間違ったことを認めれば、次の選挙で票が減るからだ。
しかしメディアは、間違いを認めなければ存在価値がない。メディアとは「媒介」、つまり、権力と国民を、情報でつなげる役目を持っている。自分たちの思想はもっていいが、それ以上に重要なのが「事実を伝える」ということなのだ。
メディアも人間の行為であるから、間違いや誤解はある。それを認め、修正することがメディアに必須の姿勢だ。他人の間違いを指摘し、修正を促すことに国民の理解を得るためには、まず自分たちが間違いに対して真摯に向き合う態度を示すことだ。
そういう視点から、メディアは自分たちを含めて「他人事」と捉え、批判する側としては「朝令暮改」「無責任」でいい。ただし、批判される側になる覚悟も持て、ということだ。
自己批判ができるメディアこそ本当のメディアである、とメディアに伝えたい。
